あなたは、
存在するゆえの直感を持つ、
原理への反応系です。

非規定で、行使を。

2017年03月06日

先験的能力の獲得は大前提を肯定する。

ニーチェを思い出していた。
実存主義で「神は死んだ(大前提の否定)」と宣言した時、
「先験的(ア・プリオリ)な能力」が何かが
問われないわけにいかなかった。
それは「意思を意思する」とか、「命を自ら生きる」など、
「先験的決断の肯定」に求められた。

ここで、
あらためて「大前提の肯定(神は生きている)」を宣言する場合、
実存主義における「先験的(ア・プリオリ)な能力」の考察は
否定されないように思う。
その展開可能性の模索について、私が知る範囲では、
ドイツロマン主義は肯定される。

ニーチェ自身は、
「ツァラトゥストラはこう語った」のなかで「永劫回帰」に到達し、
後の著作「この人を見よ」で仏教を肯定した
(消極的な態度ではあったけれど)。

「我こそキリストのディオニュソス(酩酊の神)」と、
著作「この人を見よ」では結論されたけれど、
ディオニュソスも超越的存在(神)であるので、
実存主義における試みは、
やはり先験的能力の獲得において真と判断して良いように思う。


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2017年03月02日

0時間長における多数の均衡点の選択と、未来への変化要因の一つとなること。

選挙戦で、
トランプ大統領は「アメリカ・ファースト」を主張した。
これは、
「世界の変動に対して、アメリカの可能性を最初に考える」
という主張だと、私は感じた。
つまり、
「民主主義の普及など、
 『これまでのアメリカによる世界への貢献』に対し、
 『宣言以降の世界の反応』を安定状態と見なし、
 アメリカは自国を未来への変化要因と見なす」
という意味を含むと。

それは、
初議会演説で「アメリカン・スピリット(米国精神)の復活」を
宣言したことで、さらに強く感じられた。
通常、「フロンティア・スピリット(開拓者精神)」のことであろう。

また、インターネットは、新しい安定状態と変化要因を指向していく。
インターネットは「物理的な機会の平等」である。

さらに私自身の考察を進める。

トランプ大統領の1月20日の初就任演説で、
アメリカが自国を変化要因と見なした瞬間に、
日本も日本をアメリカと掛け算になる変化要因と見なし、
交渉に成功した。

また、「新しい1000年」が宣言された。
これは「未来への加速」を意味する。

さらに、
「安倍総理はアメリカでエイブ(Abe:アブラハム)」
と呼ばれていることも日本のニュースサイトで伝えられている。
私には、
紀元前3500年の最初の預言者アブラハムが思い出された。

どんなに加速度を大きくしても、
1000年の変化量に対しては「遅い」。
しかし、1000年の未来への変化量に対し、
これまでの5517年間の変化量を「均衡する」と仮定する時、
「現在は0時間長である」と理解され、
「現在において、仮定しえる多数の均衡点が選択可能になる」
と理解される。
つまり、「速度の考察」から「選択の考察」になる。

その肯定は、初議会演説にも存在し、
「もっとも緊密なある同盟国は数十年前、かの大戦で戦った相手だった。
 こうした歴史はわれわれに、より良い世界を作り出せるのだという
 可能性への信念を抱かせる」
という言葉で宣言された。

新しい状況以前の、これまでの情報で検証してみる。

参考の試みとして、ネット上の情報によると、
東芝の総資産は、連結:5.4兆円(単体:3.6兆円)。
今回の負債額を1.7兆円とすると、
総資産への比率は31%(47%)。
この比率を「東証二部上場になるけれど、
支援する銀行が存在する数値」と仮定する。

世界経済77兆ドル(8701兆円)のなかで何が考ええるか?
そのように考えると、安定状態は維持しにくいと考えられる。

要約として、
0時間長における多数の均衡点の選択と、
未来へのタイム・スケールにおける変化要因がある、
と考えられた。


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2017年02月28日

自然界を考慮せずに用いられるモデルは考えにくい。遠慮ない仕掛け。

2月28日。
東京株反発、序盤150円超高で1万9200円台回復。
NYダウ12連騰が好影響。
- 産経ニュース -

東京証券取引所は、
時価総額で約576兆円(東証一部)。
−日経新聞より−

お金が動く時は、必ず情報が流れている。
そして、お金の情報は、一般的には表面化しにくい。

Yahoo!ファイナンスのチャートを見ると、
NYダウは2万ドルほどだったけど、2月6日ごろから跳ね上がり、
現在、20,837ドルになっている。
2月6日以降に得られた、一般向けの情報を思い出している。

トランプ大統領の自己存在を賭けた試みに、
アメリカの(おそらく世界の)投資家は仕掛けているのだろう。
資本の構成力について、変化の始まりは就任から20日以内だった。
その間に、それぞれに「確からしさ」を得たのだろう。

「動けば遠慮なく仕掛ける」ということだと思う。

動的なモデルと静的なモデルを仮定できるけれど、
それは「人間の思考の整理の仕方」として有効であるけれど、
自然界を考慮せずに用いられるモデルは考えにくい。


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2017年02月15日

動機を目的とする、主体性(活動)に系(システム)が得られる、相乗効果。

現在、
具体的には日米首脳会談に見られ始めた新しい変化は、
どのように個々の主体性(活動)に現わされえるかを、
想像してみる。

どの主体性(活動)も、
発展の利益は共同体に現れる動機の満足を目指す。
その活動に、
どのような創造性の系(システム)が掛け算されるかによると、
私は考える。

また、それぞれの主体性(活動)に、
相乗効果がありえるのだと考える。

他方、残念ながら、
どのような発展性にも否定的な力が働きえる。


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2017年02月10日

観察される発展の可動性の指標としてのメディア。

世界は変化し続けるので、
活動者の変化への対応は情報に表れると思う。
すると、大きな集団に影響力があるメディアの情報は、
そのメディアの属する共同体の可動性として、
他者から観察される対象でもあるように感じられた。
国民がメディアを選択する以上に、
世界がメディアを観察しているのかも、と。
現代はインターネット時代だ。

例えば、
いくつかのメディアがトランプ大統領に批判的である時、
インターネットにより、
世界はそのメディアの政治的な視点を知り始めるように思う。
そして、それら批判と株価がどのように連動するかは、
メディアの情報による構成力の評価になりえる指標の一つだ。

2016年末のニューヨークダウ平均株価と、
リアルタイムのニューヨークダウ平均株価を比較してみたのだけど、
ほとんど変化が無い。
トランプ大統領への批判であったメディアの情報への評価は、
もし余力が得られれば、インターネットで調べてみたい。
評価は(メディアにとってのスポンサーである)各企業に反映されえる。

各国の国内向けのメディアは、
一般には海外の人々からは詳細が確認できない。
けれど、その動きが強く表れた時は、
「社会の動向(視聴率により観察の対象になる)ゆえ」、
概略は海外に伝えられる。そして、
「概略」と「インターネット上で構築された判断形式」とが、
比較される。

今回印象づけられた日米英露の関係の進展と、
立体構成(あるいは平方構成)の一角になるEUと関係して、
「世界の可能性は再獲得された」と感じられる。
日米が特に前向きに関係を構築しているので、
日本のマスコミも観察の対象となり、
指標化されていく印象がある。


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