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2017年03月02日

0時間長における多数の均衡点の選択と、未来への変化要因の一つとなること。

選挙戦で、
トランプ大統領は「アメリカ・ファースト」を主張した。
これは、
「世界の変動に対して、アメリカの可能性を最初に考える」
という主張だと、私は感じた。
つまり、
「民主主義の普及など、
 『これまでのアメリカによる世界への貢献』に対し、
 『宣言以降の世界の反応』を安定状態と見なし、
 アメリカは自国を未来への変化要因と見なす」
という意味を含むと。

それは、
初議会演説で「アメリカン・スピリット(米国精神)の復活」を
宣言したことで、さらに強く感じられた。
通常、「フロンティア・スピリット(開拓者精神)」のことであろう。

また、インターネットは、新しい安定状態と変化要因を指向していく。
インターネットは「物理的な機会の平等」である。

さらに私自身の考察を進める。

トランプ大統領の1月20日の初就任演説で、
アメリカが自国を変化要因と見なした瞬間に、
日本も日本をアメリカと掛け算になる変化要因と見なし、
交渉に成功した。

また、「新しい1000年」が宣言された。
これは「未来への加速」を意味する。

さらに、
「安倍総理はアメリカでエイブ(Abe:アブラハム)」
と呼ばれていることも日本のニュースサイトで伝えられている。
私には、
紀元前3500年の最初の預言者アブラハムが思い出された。

どんなに加速度を大きくしても、
1000年の変化量に対しては「遅い」。
しかし、1000年の未来への変化量に対し、
これまでの5517年間の変化量を「均衡する」と仮定する時、
「現在は0時間長である」と理解され、
「現在において、仮定しえる多数の均衡点が選択可能になる」
と理解される。
つまり、「速度の考察」から「選択の考察」になる。

その肯定は、初議会演説にも存在し、
「もっとも緊密なある同盟国は数十年前、かの大戦で戦った相手だった。
 こうした歴史はわれわれに、より良い世界を作り出せるのだという
 可能性への信念を抱かせる」
という言葉で宣言された。

新しい状況以前の、これまでの情報で検証してみる。

参考の試みとして、ネット上の情報によると、
東芝の総資産は、連結:5.4兆円(単体:3.6兆円)。
今回の負債額を1.7兆円とすると、
総資産への比率は31%(47%)。
この比率を「東証二部上場になるけれど、
支援する銀行が存在する数値」と仮定する。

世界経済77兆ドル(8701兆円)のなかで何が考ええるか?
そのように考えると、安定状態は維持しにくいと考えられる。

要約として、
0時間長における多数の均衡点の選択と、
未来へのタイム・スケールにおける変化要因がある、
と考えられた。


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posted by “響” at 07:33| Comment(0) | TrackBack(0) | 記録
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